近年、日本の夏は命に関わるほどの猛暑が続いています。特に機械の熱や建物の構造上、熱がこもりやすい製造業において、熱中症対策は多くの現場が抱える課題です。さらに、2025年6月からは労働安全衛生規則の改正に伴い、職場における熱中症対策の義務化が本格的に施行されています。
本記事では、製造業やメカニック職において、熱中症が起こりやすい原因や義務化の詳細、現場や個人で行うべき具体的な対策などについて分かりやすく解説します。
熱中症とは？
熱中症とは、自分自身の体温調整が正常に機能しなくなり体内の水分や塩分のバランスが崩れてしまった状態のことを指します。
屋外だけでなく屋内でも発症する可能性があり、重篤な事態を引き起こすケースもあります。
熱中症を引き起こす原因としては、主に高温・高湿・強い日差し・空気が循環されていない室内などの「環境」、水分や塩分不足・寝不足や体調不良などの「身体の状態」、長時間労働・激しい運動などの「行動」の3つが挙げられます。
この3つの原因がいくつか重なることで熱中症を発症しやすくなります。
真夏日や猛暑日だけでなく、初夏や梅雨の時期の晴れ間など、気温差が激しく身体が暑さに慣れていない時期も熱中症を発症するリスクが高いため、十分な注意が必要です。
製造現場で熱中症が起こりやすい原因
厚生労働省の労働災害統計によると、製造業は職場における熱中症による労働災害の発生件数が多い業種の一つです。
「屋内だから安心」と思われがちですが、実は屋内でも熱中症を発症するリスクは潜んでいます。
機械の常時稼働による高温熱の排出
工場内では、大型の製造設備や溶接機、乾燥炉やコンプレッサーなど、多くの熱を発する機械が常時稼働し続けています。
こうした機械の周辺は局所的に室温が高まり、作業者に大きな負担がかかります。
屋根や外壁から伝わる輻射熱（ふくしゃねつ）
工場や倉庫の多くは、屋根や外壁が金属製でおおわれています。
夏の直射日光で建物が熱せられることで、その熱が輻射熱として室内に伝わり、室温上昇の原因になります。
そのため、エアコンをつけていても高温多湿な環境となり、熱中症を引き起こすリスクが高まります。
換気不足による高温多湿
広大な工場内は空気が循環しにくく、換気が不十分だと熱気や湿気が室内にこもってしまいます。
人間は汗が蒸発するときに体温を下げますが、高湿度環境では汗が乾かず、体温調節のメカニズムが正常に働かなくなってしまうのです。
2025年からの「熱中症対策強化」とは
2025年6月より、労働安全衛生規則の改正によって企業の熱中症対策に関する法的義務が大幅に強化されました。
厚生労働省の発表によると、職場における災害のうち、熱中症は死亡災害に至る割合が他の災害と比べて5～6倍と非常に高く、その多くが「初期症状の放置や対応の遅れ」によるものと指摘されています。
こうした現状を踏まえ、現場における重篤化を防ぐための適切な対応が求められ、法的義務として職場における熱中症対策が強化されることになりました。
①暑さ指数（WBGT）の測定と管理
熱中症対策強化のひとつとして、企業は、WBGTを活用して熱中症リスクを把握し、適切な対策を講じることが求められています。
現場にWBGT測定器を設置し、定期的に数値を計測・記録することで、作業内容に応じた基準値を参考にしながら職場環境を管理する必要があります。
②WBGT値に応じた「作業環境の改善」と「仕組みづくり」
万が一測定したWBGT値が一定の基準を超える恐れがある場合、企業はただちに以下の対策を講じる必要があります。
- 体制の整備
空調の設置や遮熱対策など施設設備を見直す - 手順の作成
定期的な休憩時間の確保、暑い時間帯を避けたシフトなど、作業計画を調整する - 関係者への周知
身体の冷却や水分・塩分の補給、医療機関への搬送など、必要な措置や手順を関係者に周知する
企業が対策を怠った場合の罰則
こうした措置を万が一怠り、労働災害を引き起こした場合、企業には労働安全衛生法違反として罰則が科される可能性があります。
それだけでなく、悪評が広まり、企業の社会的信用を失うなどのリスクを背負うことになるのです。
※参考：職場における熱中症対策の強化について｜厚生労働省
製造業における効果的な暑さ対策
安全な現場では、具体的にどのような最新設備や工夫が導入されているのでしょうか。
ここからは、企業・管理者側が行っている代表的な対策を紹介します。
WBGTを活用した施設・設備などの環境改善
前述の通り、労働環境における熱中症のリスクを把握するうえでWBGTは非常に有効な指標です。
WBGTを測定した上で、施設や設備の環境を改善することで、熱中症リスクの大幅な軽減につなげることができるでしょう。
＜施設・設備の環境改善対策一例＞
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また、交代制やローテーションを導入し、特定の人が熱源付近で長時間連続して働く負荷を分散させることも大切です。
従業員に向けた熱中症対策教育の実施
従業員への安全教育を実施することも職場全体の熱中症予防に効果的です。
＜熱中症対策教育の一例＞
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熱中症対策の教育を行い、熱中症対策の重要性や対応方法を理解することが、従業員の安全と健康を守ることにもつながるでしょう。
現場で働く一人ひとりが実践したい熱中症対策
職場での熱中症を防ぐには、企業側の対策だけでなく、従業員一人ひとりが自衛の意識を持つことも重要です。
ここからは、個人で手軽に実践できる熱中症対策を紹介します。
こまめな水分・塩分補給
熱中症を予防するうえで、「喉が渇いた」と感じる前に、定期的に給水を行うことは最も基本的な対策のひとつです。
特にたくさん汗をかく過酷な環境では、水だけでなくスポーツドリンクや塩分を含んだ飲料を選び、身体の電解質バランスを維持することを意識しましょう。
熱中症対策グッズの活用
近年では、ホームセンターやドラッグストアなどでも高機能な熱中症対策グッズが多数取り揃えられています。
空調服やクールベスト、冷感インナーなどを活用することで、手軽に熱中症予防につなげることができるでしょう。
徹底した体調管理
体調が不安定だと体温調整機能が正常に機能しなくなり、熱中症を発症するリスクが高くなります。
十分な睡眠やバランスの摂れた食事など、規則正しい生活を整えることも熱中症から身を守る重要なポイントです。
万が一の時に知っておくべき初期症状と応急処置
どんなに対策をしていても、体調やその日の暑さによって熱中症を発症してしまう万が一の事態は起こり得ます。
迅速に対応し、重篤な事態を回避するためにも、周囲の仲間や管理者が異変にいち早く気づくことが大切です。
熱中症の初期症状
以下の兆候が見られた場合は、すぐに作業を中断させましょう。
- 軽症（サイン）：めまい、立ちくらみ、筋肉の硬直（こむら返り）、大量の汗
- 中等症（危険）：頭痛、吐き気、嘔吐、体がだるい（倦怠感）、集中力の欠如
- 重症（緊急）：意識がない、返事がおかしい、真っ直ぐ歩けない、高体温
現場で行うべき「応急処置の手順」
万が一、熱中症が疑われる場合は、以下の手順に沿って応急処置を施しましょう。
- 涼しい場所へ移動
エアコンが効いている部屋や、風通しの良い日陰にすぐに移動させる。 - 衣服を緩めて冷却
衣服を緩め（特にベルトや襟元）、首、脇の下、太ももの付け根を冷たいペットボトルや保冷剤で冷やす。 - 水分・塩分の補給
意識がはっきりしている場合は、冷たい水やスポーツドリンクを自分で飲ませる。※意識がない場合は、無理に飲ませない。 - 救急車の要請
自力で水が飲めない場合や意識が朦朧としている場合は、ためらわずにすぐ救急車を呼び、救急隊の指示に従う。
まとめ
年々暑さが増す昨今、熱中症対策は、働く人の健康と安全を守るために欠かせない取り組みです。
就職・転職活動の際には、給与や仕事内容だけでなく、職場の安全対策にも目を向けて、職場選びの参考にしてみてはいかがでしょうか。
同時に、自分自身でも熱中症対策を徹底することで、安全で健康的に働き続けることができるのではないでしょうか。
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